仮想通貨はもうバブルもはじけたしオワコンなんだよね？
そんな仮想通貨に今から投資をするのはやめた方がいいの？
そんな疑問にお答えします。
仮想通貨はバブルと呼ばれ注目されるようなブームが過ぎ去って、「仮想通貨の時代は終わった」「仮想通貨はオワコン」という噂を耳にする人もいるのではないでしょうか。
今回はそんな仮想通貨は終わったと考える人にとって、意外とも思える仮想通貨の未来について紹介していきたいと思います。
実はまだまだ可能性を秘めた仮想通貨ですが、多くの人が知らないだけですごいことになっているんです。
今回の記事をきっかけに仮想通貨の知識をアップデートさせることができれば、次の仮想通貨バブルに乗って利益が出せるかもしれませんよ。
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この記事でわかるのはこんなことです。
- 仮想通貨がオワコンでない理由
- 将来性のある仮想通貨を見極めるポイント
- 仮想通貨の今後の見通し
- 詐欺コインの特徴
仮想通貨がオワコンといわれる8つの理由
仮想通貨の知識が不足している
「仮想通貨はもう終わり」と感じている人の中には、実際に仮想通貨について詳しく知らない人が多くいます。
- ビットコインの価格が大きく下落したから終わり
- 主要な仮想通貨取引所が倒産したから終わり
- 仮想通貨に関する詐欺の報道を見たから終わり
このような理由で、仮想通貨の実際の技術的な側面よりも、金銭的な悪いニュースだけをみて終わりと考えてしまう人が目立ちます。
一方で、仮想通貨のブロックチェーン技術やその将来のビジョンを深く理解している人から「仮想通貨は終わり」という意見はなかなか聞こえてきませんね。
ビットコインの価格高騰とその後の低迷
2017年はビットコインの価格が高騰した年(バブル)として記憶されており、年初の約10万円から12月には200万円を超えるまでに上昇しました。
この1年で価格の20倍以上の増加により、資産が1億円を超えるいわゆる「億り人」が続出したのは多くの人が記憶しているでしょう。
とはいえ、2018年に入るとビットコインの価格は急落し、仮想通貨の終焉を予感させる声も多く聞かれるようになりました。
しかし、2023年9月時点のビットコイン価格は約400万円です。現在はビットコインバブルの時よりも高値で取引されているんですよ。
現状での利用シーンが限られている
仮想通貨を持っている人が増えているものの、日常での使用機会が少ないと感じるかもしれません。
実際、現在の日本で仮想通貨の必要性を日常的に感じることは少ないですよね。
ですが、2022年を境にNFTやNFT関連のゲームがブームとなり、仮想通貨の利用シーンが増えたのも事実。
日本でも、仮想通貨を単なる投資先としてではなく、実際の「通貨」として使う人々が増加しています。
大手家電量販店のビックカメラでは、ビットコイン決済が導入されているので、ビットコインで家電が買えるようになっているんですよ。
また、国際的にはビットコインを公式な通貨として導入する国も出てきており、全体的な利用の幅は広がりつつあります。
ブームの最中に高価格で購入し、大打撃
「仮想通貨は終わった」と感じている人の中には、仮想通貨の価格が高騰した時期に参入して、大きな損失を被った人がいます。
多くの人が利益を上げているとの情報を受けて、参入を決意。
しかし、購入直後に価格が急落したパターン。
その結果、「仮想通貨はもうダメだ」と感じて、急いで売却し、大きな損失を出すケースが見られます。
仮想通貨を短期的な投機の対象として扱うことは、ギャンブルに近い行為ですのでやめておきましょう。
仮想通貨の価格は長期的には上昇傾向にあります。
焦らず、長期的な視点を持って投資するのが大切なことです。
税金の支払い困難で破産者が増加
2018年のビットコインの価格急落の際、仮想通貨関連の税金の支払いに困り、破産するケースが増えました。
税金の支払いが難しくなった背景には、主に以下の2つの理由が挙げられます。
仮想通貨税金の支払い困難の要因
- 得た利益を浪費してしまった
- 利益を得たコインで他のコインを購入し、その後価格が急落
仮想通貨の利益は、雑所得として申告され、最高で55％の税率が適用されます。
例えば、ビットコインで1,000万円の利益を得て、その全てをアルトコインに投じた場合を考えます。
税金の計算上、取引は次のようになります。
ビットコインでの1,000万円の利益確定→日本円に変換→その日本円でアルトコインを購入
ビットコインに対する税金計算
- 利益が1,000万円の場合
- 所得税：1,000万円×45% = 450万円
- 住民税：1,000万円×10% = 100万円
- 計：550万円
このケースでは、550万円以上の現金を確保しておかないと、税金の支払いに窮する可能性が高まります。
仮想通貨の取引においては、利益が確定した時点で税金が発生します。
他のコインへの交換も同様です。
日本の税制をしっかりと把握し、その上で投資することが大切ですね。
ICO詐欺への警戒が必要
ICO（Initial Coin Offering）を通じた詐欺のケースが増加していることに注意が必要です。
ICOは、新興企業が自らの仮想通貨を発行し、資金を集める手法として用いられます。
一時期、多くの企業がICOを選択して新たなプロジェクトや事業を立ち上げるための資金を集めました。
この方法で発行される新しい仮想通貨は、初めは価値がほとんどないものの、事業が成功すれば価値が上昇し、投資家へのリターンがあるという仕組み。
しかし、資金を集めた後、事業を進めることなく姿を消すケースがICO詐欺です。
ICO詐欺の現状
ICOを通じて資金を募る新興企業の中には、8割が詐欺目的で行動していると言われています。
これは実績の乏しい企業でも状況を良く見せることができるため、詐欺が増加してしまったと言われています。
初心者投資家は、企業が正しくICOを利用しているのか、それとも詐欺を目的としているのかを見極めるのが難しいため、ICOには参加しない方がいいでしょう。
それでもICOに興味があって、、という人は、企業が作成しているホワイトペーパーの内容をよく確認しましょう。
通常、企業は自らの課題や解決策をホワイトペーパーという文書に詳細に記述します。
しかし、詐欺目的のICOでは、このホワイトペーパーが不十分であったり、内容があいまいであることが多いです。
詐欺を避けるためには、ホワイトペーパーの内容やその信頼性をしっかりと確認することがカギです。
サイバー攻撃の脅威
仮想通貨の世界では、サイバー攻撃の被害に関する報道が頻繁になされています。
攻撃の対象となるのは、大抵が取引所のウォレットや個人のウォレットです。
実際、サイバー攻撃の脅威は存在します。
ですが、仮想通貨取引所もセキュリティ強化に努めており、サイバー攻撃のリスクは次第に低下してきています。
個人のウォレットを守る方法に関しては、Ledger Nano S Plusのようなハードウォレットに資産を移動させることで安全対策を強化することが推奨されています。
アメリカの取引所FTXの経営難
2022年11月、アメリカの主要な仮想通貨取引所FTXが経営困難に陥りました。
この出来事を受けて、「仮想通貨はオワコンか？」と考える人は多いでしょう。
ですが、FTXの問題は仮想通貨業界全体の衰退とは関係なく、FTX自体の経営上の課題が原因でした。
FTXが経営難になったからと言って、仮想通貨そのものが衰退するわけではないのです。
将来性のある銘柄を見極める3つのポイント
高い時価総額であること
仮想通貨の時価総額が高いことは、市場での信頼性、流動性、安定性の指標であり、投資判断の重要な要素になります。
例えばビットコイン、イーサリアム、バイナンスコインなどの仮想通貨は、それぞれの通貨の信頼性と流動性を反映した結果、高い時価総額がついているのです。
高い知名度があること
仮想通貨投資初心者の方であれば、知名度の確認も重要なポイントです。
SNSで知り合った人にお勧めされた初めて聞くようなコインを買うのはやめましょうね。
大体が詐欺です。
経験豊富な投資家ならば、知名度が低いコインでも判断がつくかもしれませんが、初心者はメジャーなコインに絞って投資すると安全です。
実用性があること
実用性がある仮想通貨かどうか確かめることも、投資を始めるなら重要なポイントです。
例えばビットコインは送金手段として、イーサリアムはスマートコントラクトの実行として実用性があります。
実用性を持つコインは、需要が増える可能性があり、今後価格が上昇するチャンスが考えられます。
仮想通貨の今後の見通し8つのポイント
仮想通貨の利用シーンの増加
現在、日本では仮想通貨は投資の対象、NFTやNFTゲームの取得、DeFiの利用などの方法で活用されています。
これらの利用は、金融知識が豊富な専門家や愛好者に限られることが多いです。
しかし、将来的には仮想通貨に特別な興味を持たない一般の人々も日常で仮想通貨を使う状況が増えると、仮想通貨の市場は大きく成長するでしょう。
仮想通貨の普及にはまだ10年ほどの時間がかかると予想されます。
仮想通貨の将来性を信じる人は、早めの投資を検討すると良いでしょう。
仮想通貨の法的枠組み
仮想通貨の存在が新しいため、多くの国々での法的対応がまだ完璧ではない状態です。
日本においては、仮想通貨からの収益は雑所得として扱われ、最大55％の税率が適用されます。
この高い税率が、日本における仮想通貨の普及を妨げている要因の一つと考えられます。
また、仮想通貨に関する法的なガイドラインには不明確な点も多く、市民が参加しにくい環境が形成されています。
将来的に、仮想通貨に関する法的取り決めが整備されると、仮想通貨への関心や参加者が増加する可能性があります。
大手企業の仮想通貨への進出
最近、多くの大手企業が仮想通貨分野に足を踏み入れてきています。
以下のような企業が仮想通貨やNFTの領域に展開しています。
仮想通貨関連事業を展開する主な企業
- アディダス
- ナイキ
- スターバックス
- グッチ
- スクウェア・エニックス
- ソニー
- エイベックス・テクノロジーズ
特に、NFTやメタバースの分野は商機として注目され、多数の企業がその波に乗っています。
これらの動きを見る限り、仮想通貨が衰退するどころか、今後も拡大していくことが予想されます。
半減期にともなうビットコインの上昇
ビットコインの半減期は、マイニング報酬が半分に減少するイベントで、価格上昇の可能性があるとされています。
この現象は、供給量の減少と市場の期待によって引き起こされると考えられ、過去の半減期イベント（2012年、2016年、2020年）でも価格上昇が見られました。
供給量の減少による供給面の影響と市場の反応が主な理由であり、投資家にとっては半減期の影響を理解し、戦略的な投資判断を行うことが重要であると言えます。
話題のミームコインとその影響
近頃、技術的な特徴よりも注目度で注目を浴びるミームコインが人々の間でブームとなっています。
ミームコインとは
インターネットで流行る「ネタ」を元に作られた仮想通貨で、技術的な進歩よりもその話題性で価格が上昇することが多い仮想通貨のこと
例えば、イーロン・マスク氏がツイートで取り上げたドージコインが価格を急騰させたことが知られています。
2023年4月には、PEPEコインが市場に登場し、約1ヶ月でその価値が最大500万倍まで増加しました。
このような注目を集める仮想通貨が出現すると、それに伴い人々の関心も集まります。
今後も新たなミームコインが次々と登場し、仮想通貨投資に興味を持つ人が増えていくことが予想されます。
法定通貨としてのビットコインの採用
エルサルバドルや中央アフリカ共和国はビットコインを公式な通貨として導入しています。
日本においては、日本円の安定性が高いため、ビットコインを公式通貨として使う見込みは少ないでしょう。
ですが、国内の通貨の信頼性が低い国や、多くの市民が銀行口座を持たない途上国では、将来的にビットコインなどの仮想通貨を公式通貨として採用する動きが増えるかもしれません。
仮想通貨が公式な通貨としての地位を確立すれば、その普及はさらに進むでしょう。
DeFiの広がり
DeFi（分散型金融）は、簡単に言えば仮想通貨を使った預金サービスのようなものです。
自分の持っている仮想通貨を一時的に預けることで、利息を受け取ることができます。
日本の主要な銀行で日本円を預けても、金利はほんの0.001％に過ぎません。
しかし、DeFiを活用すると、年間で3％程度の利率を期待することができます。
DeFiを通じて資産を増やす方法を選ぶ人が増えると、仮想通貨への関心も高まるでしょう。
DeFiについて詳しく知りたい方はまずはこちらをご覧ください。
NFTの広がり
NFT（非代替性トークン）は、簡単に言えばデジタルアイテムの所有権を証明するものです。
デジタルアイテムは、簡単にコピーが可能なため、今までは価値をつけるのが難しかったんです。
ですが、ブロックチェーン技術の進展により、デジタルアイテムの所有権を証明できるようになりました。
NFTはゲームやメタバースなどの分野で利用が増えはじめ、特に若者の間で人気が拡大しています。
2022年には「STEPN」や「Sweat Coin」という歩くことで報酬を得られるNFTゲームや、「Axie Infinity」などのPlay to Earnのゲームが注目を集めました。
NFTの取引や利用には仮想通貨が必要となるため、NFTの人気が高まると、仮想通貨の需要も増加することになります。
詐欺コインの8つの特徴
取引所での取り扱いがない仮想通貨
取引所に取り扱いがない仮想通貨は、その信頼度が疑わしいことが多いです。
未上場の仮想通貨に関しては、運営者への支払いが発生することも考えられますが、一般的に上場済みの仮想通貨は、取引所での取得が可能です。
それにもかかわらず、仮想通貨の詐欺の中には、存在しない取引所を推奨するものも存在します。
信用できる取引所以外での取得を勧められた場合、その仮想通貨が不正なものである可能性がグンと高まります。
そのような勧誘がきたら個人情報を提供するのはやめましょう。
金融庁によって登録された取引所が取り扱っている仮想通貨(暗号資産)は、信頼できるリストとして公開されていますので一度確認してみてくださいね。
参考リンク：暗号資産交換業者の一覧｜金融庁（PDFが開きます）
ただし、このリストに載っている仮想通貨が信頼できるとは言え、金融庁がその安全性を完全に保障しているわけではありませんので、慎重に取り扱う必要がありますよ。
仲介業者を通じた販売
仮想通貨が取引所以外の仲介業者を通じて提供されている場合、それは詐欺のリスクが高まるサインです。
上場済みの仮想通貨は、取引所を通じて簡単に取得できるため、別途仲介業者を利用する必要はありません。
取引所に掲載されていない仮想通貨は、情報が不足しており、価格の動きも予測しにくいため、信頼性に欠けます。
仲介業者の中には、仮想通貨が公式に上場する前に存在を消してしまうケースもあるので、慎重に判断しましょう。
セミナーでの勧誘に注意
セミナーで推奨される仮想通貨には、詐欺のリスクが高まることが多いです。
仮想通貨関連の詐欺の中には、講演やセミナーを開催して人々を集め、不正に資金を取得するケースが頻繁に見られます。
セミナーの中で、参加者に不正確な投資情報を提供し、「絶対に利益が出る」との魅力的な言葉で投資を勧めることがあります。
多くの場合、高い参加費を支払っても、得られる情報の価値は低いとの報告が多いです。
一度支払った参加費が返ってくることは稀で、セミナーで得た情報に基づいて行った投資から利益を上げることも難しいでしょう。
もちろん、全てのセミナーが詐欺的なものではありませんが、参加を検討する際は、仮想通貨に関する知識をしっかりと身につけ、慎重に判断することが求められます。
セレブの名前を利用した宣伝
セレブや有名人の名前を前面に出して宣伝しているコインは、多くが信用できないコインであることが多いです。
これは、有名人の影響力を借りて信頼性を装う手法ですが、実際に成功しているケースは稀です。
例として、GACKT氏が関与したスピンドルがあります。
多くの注目を浴び、多くの投資家が参入しましたが、公開後にスピンドルの価格は急落しました。
価格が保証されている
「価格が保証されている」と主張する仮想通貨には、詐欺のリスクが考えられます。
仮想通貨の性質上、価格の変動は避けられず、収益の確約は難しいため、元本の保障や高い利回りを宣伝するものには慎重になるべきです。
詐欺の手口として、初期の段階で価格を保証し、投資家の信頼を得てから大きな取引を促すケースが存在します。そして、大きな取引をした後、連絡が途絶え、資金を失ってしまうという事態が発生します。
価格の保証や高い利回りを前面に出している仮想通貨に対しては、注意深く接することが必要です。
購入の最低価格が設定されている
購入の最低価格が設定されている仮想通貨は、詐欺のリスクが考えられます。
通常、仮想通貨は希望する額や少ない金額からでも取得できます。
最低価格が設定されている場合、その仮想通貨には慎重に接するべきです。
仮想通貨が少額から購入できることを理解していれば、詐欺の手口に気づき、被害を防ぐことができます。
未公開銘柄の勧誘
詐欺師はよく、まだ公開されていない銘柄の購入をすすめてくることがあります。
これは、通常ICOとして知られるものです。
「近日上場予定で、大きな利益が期待できる銘柄を特別にお知らせします！」というような魅力的な言葉には警戒が必要です。
魅力的なオファーの裏には隠された意図があることが多いので、油断せずに慎重に対応しましょう！
投資の急かし文句に注意
投資を急かすようなメッセージを送ってくる場合は詐欺の可能性が高いです。
例えば
- 「○時間以内に資金を送金してください」
- 「投資可能な枠はあと○万円のみ」
- 「今だけの特別オファー」
- 「先行して参加できるのは○名まで」
などの言葉を使って購入をあおる場合は注意しましょう。
初心者に限らず投資家は常に冷静な判断をしなくてはなりません。
購入を煽るような言葉をみた場合には、一度投資から離れることがオススメです。
初心者におすすめの銘柄3選
ここまで仮想通貨のことを勉強してきたけど、実際なんの仮想通貨を買えばいいの？
と思い始めた方もいると思います。
そんなあなたにオススメの仮想通貨を3つ紹介します。
- ビットコイン(BTC)
- イーサリアム(ETH)
- ポリゴン(MATIC)
上記仮想通貨について解説していきます。
ビットコイン(BTC)
ビットコインは仮想通貨の中で最も有名。
名前を知っている方も多いのではないでしょうか。
時価総額や認知度はトップクラスで、初めての仮想通貨投資には最適です。
エルサルバドルや南アフリカ共和国ではビットコインが法定通貨として認められており、その実用的な価値は非常に高いです。
さらに、発行枚数が最大2,100万枚に制限されているため、年々その希少価値は高まっています。
この特性から、ビットコインは「デジタルゴールド」とも称され、投資のポートフォリオに組み込む人が増えています。
イーサリアム(ETH)
イーサリアムは、ビットコインに次ぐ2位の時価総額になっており、初心者にもオススメです。
イーサリアムは分散型アプリケーションのプラットフォームとしての役割を持っており、NFTやGameFiの多くはイーサリアムのブロックチェーン上で開発されています。
NFTの購入にはイーサ(ETH)が必要になることから、今後も需要は拡大していくと予想されています。
ポリゴン(MATIC)
将来性が非常に高いポリゴンも初心者にオススメの仮想通貨です。
ポリゴンは、ディズニー、グーグル、マスターカードなど複数の大手企業と協業や提携をしています。
最近ではコインチェックに上場を果たすなど、日本における認知度も向上しており、注目の仮想通貨です。
仮想通貨の買い方3ステップ
ここまで仮想通貨がオワコンと言われる理由や、仮想通貨の将来性を見てきて、仮想通貨にはまだまだ可能性があり、オワコンではないと思えてきたのではないでしょうか？
筆者自身、仮想通貨はまだまだオワコンにはならないと考えており、むしろ今後の成長が楽しみ。
そんな仮想通貨を手に入れようと思ったら、意外と簡単に3ステップで入手できてしまうので、ここで紹介しておきます。
今回は仮想通貨取引所のコインチェックを例に仮想通貨を購入する手順を公開します。
- コインチェックで口座開設する
- コインチェックに日本円を入金する
- 仮想通貨を購入する
上記ステップを一つずつ解説します。
ステップ１：コインチェックで口座開設する
まずはコインチェックにアクセス。
会員登録から始めましょう！
会員登録が完了したら口座開設に進んでいきます。
詳しくはこちらで解説しています。
ステップ２：コインチェックに日本円を入金する
コインチェックの口座開設が完了したら、口座に日本円を入金していきます。
日本円の入金は銀行振込で行っていきますよ。
ネット銀行だとスマホから振り込めるので楽ちんですね。
ステップ３：仮想通貨を購入する
日本円の入金が完了したら早速仮想通貨を買っていきましょう！
この記事で紹介している初心者にオススメの仮想通貨を参考に購入する銘柄を選びましょう。
仮想通貨の購入方法はこちらで詳しく解説していますよ。
まとめ：仮想通貨の将来性は高く、まだまだオワコンにならない。
いかがだったでしょうか？
本記事では以下のポイントを中心に解説してきました。
- 仮想通貨がオワコンでない理由
- 将来性のある仮想通貨を見極めるポイント
- 仮想通貨の今後の見通し
- 詐欺コインの特徴
仮想通貨はまだまだオワコンにはならないということがお分かりいただけたのではないでしょうか。
仮想通貨はオワコンだと主張する人たちは、仮想通貨バブルで大金を夢見て投資し、損した人たちです。
確かにリスクはありますが、長期的目線で見れば着実に価値は上がっている投資対象といえますよね。
そんな仮想通貨の将来性を高く評価し、資産形成の一つに仮想通貨を加える人も増えています。
仮想通貨に興味が出てきたら500円程度でいいので購入してみるのがオススメ。
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